昨今の家計状況は税金・社会保険料などの負担増や物価の上昇で苦しくなる一方ですよね。
そんな中よく目にするのは「FPに無料で相談！」などの広告です。
家計や未来のことを考えるとついつい「専門家に相談か…。」と心がゆらいでしまう方もいるかも知れません。
この記事はそんな崖っぷちのあなたを思い止まらせるための記事ですので、フラフラとよくわからないFPの元に向かいそうになっている方はぜひ最後までお読みいただければ幸いでございますよ。
Contents
FPだけが無料で相談を受けるカラクリ。
そもそも、数多のFPがなぜ無料で相談を受けているのか疑問に思ったことはありませんか？
弁護士や税理士に相談すると30分5,000円とか結構な料金を請求されますよね。
そんな中どこもかしこもFPだけは無料相談を派手に募っていたりします。
でもFPだけは有償で相談を受けるという広告はあまり見かけません。
その理由は単純で、
無料相談をエサに金融商品を売ることが目的
だからです。
一番多いのは貯蓄型の保険で、あとはアクティブ運用の投資信託なんかもそこそこ多いです。
最初にハッキリ言いますが、無料相談のFPが勧めてくる金融商品は99.9%ゴミ商品です。
そして相談を受けるFPは99.9999999%、保険などの代理店勤務もしくは代理店を経営しています。
もうわかりますね？
そういったゴミ金融商品を売りつけることによって代理店には手数料が入ります。
無料相談をエサとして、販売手数料を稼ぐためにただ集客をしているだけという仕組みになっています。
もっと言うと、相談に来た人に対してヒアリングをしたりするのは、その人に対して最適なライフプランニングを提案するためなどではなく「金融商品を売り込む隙を探している」に過ぎません。
顧客の情報を得れば得るほど、売りつけるためのもっともらしい理由を構築しやすくなります。
なので代理店にとっては、縋るものが欲しくて相談にやってくる人は「勝手に財政状況をペラペラしゃべって売りやすい状況を組み立ててくれる絶好のカモ」というわけです。
そもそもライフプランを考えてるのかすら疑わしい。
さらについでに言うと、相談を受けるFPはFPでない可能性すらあります。
ところがそうでもありません。
詳しくは下の記事で触れていますが、「FP(と名乗る人)」が「FPの資格を持っていない」ということが往々にしてあり得るんですね。
かいつまんで言うと、資格なしに
- ◯級ファイナンシャル・プランニング技能士
- AFP
- CFP
を名乗ることは禁止されていますが、
- FP
- ファイナンシャルプランナー
- ファイナンシャルアドバイザー
- ライフプランナー
- ライフアドバイザー
- その他似たようなお金のプロっぽい肩書
を名乗ることは禁止されていません。
資格持ってる人でも何級かを隠して名乗るのはダメですからね。
そして有資格者であったとしても、所属している会社の都合で動く営業マンであるということが資格より優先されることが多いため、FPとして勧めるべきではない金融商品を知ってか知らずか顧客に勧めることが横行しているような世界なんですね。
この記事を読んだ方は決して「FPの無料相談」にフラフラと出向いてはいけません。
FPという名の皮を被った金融営業マンに不必要なゴミ金融商品を売りつけられて大切なお金を溶かしてしまうハメになります。
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FPの勧める金融商品がゴミである理由。
でも結果的に得できるんなら問題ないんじゃない？
確かに買った金融商品が優秀なものであればWin-Winになるのでそう悪いものではなく思えてきます。
しかしそうはいかないのが金融の怖いところでもあります。
なので無料相談で勧められた金融商品がなぜゴミなのかについても少し触れていきますよ。
まず前提として、FPが勧めてくる金融商品が100%大損するというわけではありません。
また、勧められないような優秀な金融商品でも結果として損をすることが絶対ないというわけでもありません。
FPの無料相談でよく勧められる金融商品は以下のようなものがあります。
- 貯蓄型保険(年金保険・養老保険など)
- アクティブファンド
他にも逓減定期保険を売りつけられたりした人がいましたがまあ通常は上の2種類がメインです。
まずいちばん多いのは貯蓄型保険ですね。
日本人は保険大好き民族ですので、保険と聞くとそんなに無体なことはないと思いがちです。
そして実際、円建ての保険であれば満期まで保有することで元本割れしないのも事実ではあります。
しかし、貯蓄型保険は金融商品としては紛うことなきゴミです。
というのも貯蓄型保険は利回りが低いくせに長期間の資金ロックを強いられてしまいます。
大体解約返戻率が支払保険料額を上回るには10年～15年くらいを要します。
その間に解約しようとすると元本は大幅に毀損しますので、保険は決して元本保証の商品ではないということは忘れないでください。
使わないと決めてるお金であればいいんじゃないか？
確かに待てば元本保証になるのですが、ぶっちゃけ保険じゃなくてもちゃんとした運用さえしていれば15年持って元本割れを起こすことはそうそうないんですよ。
何なら不況のタイミングとかでなければある程度利益が出ます。
そんな難しいことしたくないぞ！
雑に言うと「NISAでオルカン積み立て」
これだけ。
- 15年以降は元本保証だけどそれまでは必ず元本割れ、短期だとほとんど戻ってこないこともある利回りの著しく低い貯蓄型保険
- お金がなくて取り崩そうとしたときが不況であればある程度損するけど短期でもある程度の損で済み、市況によっては利益も出るオルカン
どちらを選びますか？という話です。
こういう話をすると、
と怒る方もいるんですが、保険会社だってインデックスを上回る優秀な運用をしているとかそんなことは全くなく、機械的に債券を買って運用しているだけですからね。
債券で運用している以上債券を上回る利回りなんて出せないんですから、保険会社は顧客の上前をはねているだけです。
また、
という方もいますが、正直貯蓄型保険は万一のことがあった際の役には立ちません。
というのも、貯蓄型保険の死亡保険金は「それまでの支払済み保険料相当額」であることがほとんどだからです。
つまり、「払ってもらったお金を無利息で返します」ということです。
これだったら自分で運用したほうがマシじゃないですか？
野良FPの意見としては、「死亡保障は掛け捨ての定期保険で賄う」のが最適解です。
このブログでは何度か述べていますが、保険と投資はそれぞれ別に行うのが鉄則です。
保障と投資、この2つをごっちゃにしてしまうと見えにくいところで不要なコストを支払う事になってしまうことは覚えておいてください。
で、このゴミ商品代表である貯蓄型保険ですが、更に悪いことに「外貨建て」のものを売りつけてくることも多いです。
ドル建てなら予定利率がこぉぉんなにいぃ。
みたいな煽り文句で巧みに外貨建て貯蓄型保険のほうに誘導してきたりします。
これはもう最悪です。
なにが問題なんだ？
保険に限らず、外貨建てのものを買うときに必ずついて回るのが「両替」です。
保険屋は外貨建ての貯蓄型保険を運用するにあたり、顧客からは運用経費だけではなく「為替手数料」も見えない形で徴収してくるんですね。
しかも保険会社によっては為替手数料の金額(1ドルあたり〇円みたいなの)を非公表としているところまであります。
保険というのは仕組み上、顧客が負担する経費がブラックボックスで見えにくいようにできています。
なので何か要素が増えるたびに割高なコストが保険料に乗っかってくるようにできているんです。
結果的に為替差益が出るようなことももちろんあるでしょうが、為替差益は時期が一緒であれば保険でなくても出るときは出ますからね。
重要なのは「貯蓄型保険が得なのか損なのか」ではなく、「他のまともな金融商品に対して明らかに劣後している」という事実です。
保険が全て悪いものであると言っているのではありません。
「投資目的で保険に入るのはお門違い」と言いたいのです。
ではなぜ貯蓄型保険というゴミ商品を売りつけてくるのかというと、「売る方の実入りが多い」からに他なりません。
貯蓄型の保険は通常の投資に比べて見えない形でかかるコストが高く、そのコストの一部が販促費に充てられます。
つまり、顧客が儲からない商品であればあるほど売る側の収入が多くなるというシステムになっています。
無料相談をするFPにかかる人件費、会場設営費、広告料、代理店手数料など、相談一つ受けるにも様々なコストが掛かります。
その分をペイできるくらい収益率の高い複雑な保険商品を売らなければ売る側も赤字になってしまいますよね。
そして無料相談につられてやってくる顧客の多くは「手っ取り早く将来儲かる裏技を知りたい！」というマインドでやってくる超絶優良カモです。
なので売る側はそれを狙い撃ちにするべく収益率の高い保険商品、即ち「外貨建ての貯蓄型保険」をここぞと売りつけまくるという営業手法が成立してしまうんです。
貯蓄型保険だけではなく、投資信託を勧めてくるパターンについても要注意です。
FPの無料相談で勧められる投資信託の多くは、売買手数料を取ったり信託報酬が高いアクティブファンドであることがほとんどです。
保険と違い投資信託はコストがある程度明確ですが、アクティブファンドを勧めてくる理由は「手数料を多く得られる」からです。
例えば金融窓口の営業担当が勧めてくるような尖ったアクティブファンドなんかでは、売買手数料として購入時に2～3%取られ、信託報酬として毎年1%以上ものコストがかかります。
もちろん売却時にも売買手数料がかかってきます。
対してメジャーなインデックスファンドでは売買手数料は無料、信託報酬も1%どころか0.1%に満たない商品も多いです。
年間5%くらいの利益を出したとしてもその利益の大部分、運用期間が短い場合は利益以上の手数料を吸い上げられると考えるといかに運用効率が悪い(もしくは損しやすい)かおわかりいただけるかと思います。
と思う方もいるかも知れませんが、残念ながら「アクティブファンドの多くはインデックスのパフォーマンスを上回れていない」という厳しい現実があります。
じゃあその優秀なアクティブファンドをどうやって探すのかというところまで考えてしまうと、もはやそれは個別銘柄の株式を選定するのと同じような労力を費やすことになってしまいますよね。
さらに手数料は高いわけですから、投資のプロではない我々が銘柄選定するよりも大人しくインデックスファンドを買って「経済全体の成長を待つ」というのが最適解になってくるわけです。
「素人にとってコストこそが悪」ということです。
もちろんわざわざ無料相談を開催してまで売るファンドですから、ベタなインデックスファンドのような売る側にとって収益性の低い商品を勧めたところで儲けは出ないんですから、必然的に売る側の利益が大きい尖ったアクティブファンドを言葉巧みに売りつけてくることになります。
投資商品は保険以上にわかりやすく売る側と買う側が利益相反の関係になります。
なので基本的に「売る側が儲かる商品は買う側が損をする」というスタンスでいることをオススメしますよ。
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FPが金融商品を売りつけないと食えない理由。
ここではFPを「FP関連の有資格者」という前提で進めていきます。
彼らが金融商品を売りつけることで食べている理由、言い換えれば「相談業務ではやっていけない理由」はいくつかあります。
- 独占業務がない。
- FPの絶対数に対して需要が少なすぎる。
- 「お金を貯めたい」という人がそのためにお金を払うのが本末転倒っぽい。
なんかがすぐ思いつくところですね。
FPの各資格は「名称独占資格」と言って、AFP・CFPや◯級ファイナンシャル・プランニング技能士という肩書を名乗ることだけが許されています。
その資格の効力はそれだけであって、弁護士や税理士などの士業のように独占できる業務を持っていないんですね。
税理士や弁護士なんかは税務や法務のことを絡めながらFP業務や相談を受けることができますし、税務や法務に突っ込まないのであれば何の資格も持っていなくても相談を受けられるということになります。
つまりFP資格は「言っていることに説得力があるように見せるための1ツール」でしかないということです。
そしてFPに有償で相談できるようなお金持ちはそう多くはありません。
仮にそういう人がいたとしても、自分よりお金を持っていない個人のFPをお抱えにするような物好きはいないでしょう。
そういう人はそれなりの規模のコンサル業者に委託することのほうが多いでしょうしね。
毎年数万人生まれる供給過多とも言えるFP有資格者に対し、相談業務での需要はほとんどないわけですから、FP資格を取ってもサラリーマンになるしかないというのが実情です。
さらに、普通の人は年間数十万円を捻出するためにFPに有償で相談するというのはほぼ不可能です。
仮に有償でもアドバイスがほしいという人がいたとしても普通の家庭で支払える報酬は年間で数万円程度でしょう。
FP側からしてみると、年間数万円の報酬で相談業務を請け負うとすると100人くらいの顧客をつけなければ食べていけません。
まともに相談業務をやろうとしたら100人も面倒見きれませんよね。
こんな感じでFPが相談業務で食べていくのは不可能な状況と言えるでしょう。
なのでせっかくFP資格を取ったとしても、金融商品を扱う会社や代理店の営業マンとして無資格者と同列で貯蓄型保険やゴミ投信を売りつけて食べていくしかなくなるというカラクリになっているわけです。
FPに騙されないようにする解決策「FPになっちまえ！」
では、「お金のことはわからないけどゴミ金融商品を売りつけられるのは御免だ！」という方はどうしたらいいのでしょうか？
まず、友人などに詳しい人、特にFPの有資格者がいればその人を頼るという手もあります。
しかし、その友人が金融関係の営業マンだった場合には少なからず勤めている会社によって物の見方にバイアスがかかっている可能性は否めません。
ここは結構難しいところで、FP資格を取得している人であっても、保険屋であれば保険屋に有利なバイアス、証券会社であれば証券会社に有利なバイアスというのはある程度持ってしまっている可能性が高いんですね。
FPもFPで必ずしも悪意を持ってゴミ商品を売りつけているとは限らないのです。
誤解を恐れずに言うと、FP資格の勉強だけをいくらしたところで個人が生き抜く術を網羅できるわけではありません。
では何が一番有効なのかと言うと、「自分で」「自分のために」FP資格を取得することです。
そもそも転職したいわけでもないし…。
確かにここまでFPをボロクソに言うような物の書き方をしてきましたが、それはあくまで「FP」という肩書を利用して営業活動している人に吸い寄せられてしまうことに対しての注意喚起です。
何ならFP資格は「金融関係の会社とは無縁な人にこそ真に役に立つ資格」だと考えてすらいます。
というのも、金融関係でFP資格を営業ツールにしている人であれば、「FP有資格者はある程度お金の知識がある」ということだけは身に沁みてわかっているからです。
いかに金融商品を売りつけたいと考えている営業マンであっても、有資格者相手に雑な勧誘をすれば一発で見限られてしまうことは容易に想像できますよね。
なのでFP資格を持っている人に対して少なくとも雑な営業をかけてゴミとわかりきった商品を売りつけるようなことは格段に減ってくると思います。
これが自分のためにFP資格を取るべき理由の1つ目です。
もう1つは、「FP資格の勉強を自分の今後の人生に役立てることができる」という点です。
確かにお金に対する具体的な立ち回り方などについてはFPの資格勉強で網羅することはできません。
しかしFP資格の勉強は、お金にまつわるいろんな分野を体系的、効率的に学べるツールであることに間違いはありません。
そして体系的にお金のことについて学ぶことで、
- お金の情報に対してのアレルギーがなくなる。
- お金の情報の発信者の意図を汲み取ることができる。
- 受信したお金の情報の真偽を確かめることができる。
- 受信したお金の情報を多角的に見て有用かどうかを判断することができる。
といった、いわゆる「マネーリテラシー」を獲得することができるんですね。
マネーリテラシーという言葉はよく聞きますが、これは単に受信したお金の情報をそのまま受け取って知識を増やすことには留まりません。
受け取った情報を取捨選択し、自分にとっての利用可否を判断できるかどうかまでが本当の意味でのマネーリテラシーだと私は考えています。
そして「マネーリテラシー」という言葉だけはよく聞く上に、「マネーリテラシーがないやつは悪だ」みたいな風潮も知らないうちに醸成されていたりしますよね？
そうなってくるとお金のことなんて今さら人には聞けないという強迫観念に囚われて自身の疑問も解決しないままなんとなくわかったようなふりをして過ごすことを余儀なくされてしまう人も多いかと思います。
FP資格の勉強は、3級であれば難易度自体はそんなに高くない上に、この内容を学んでおくだけでもある程度アレルギーは緩和されるのは間違いありません。
そしてお金に対するアンテナ感度が上がることで自ら積極的にお金の情報を取りに行けるようになります。
FP3級を取得することは就職には役に立ちませんが、人生への貢献度で言うと割とコストパフォーマンスは高いのではないでしょうか。
そして、体系的にお金のことについて学び金融アレルギーを克服したら、今度は世にあふれるマネー情報の真偽や発信者の意図を汲み取れるようになります。
例えばマネー系YouTuberの動画だけをとっても全く逆のことを発信している人がいます。
ある人は「高配当ファンドが至高！」と言っていたかと思えば、別の人は「高配当ファンドは買うな！」と言っていたりします。
何も知らない人は「結局どっちやねん！」となってしまうのですが、体系的にお金について学んで自ら情報を受け取りに行けるようになっている人は、それぞれの発信者がどういう糸でその情報を流しているのかを汲み取れるようになっていきます。
上の例であれば、高配当ファンドを勧めている人は、
- 資金の取り崩しを検討する時期に来ている人やFIREが視野に入っている人向けに発信している。
- 売り時が難しいと言われている投資商品を、感情に頼らず定期的・自動的に配当として受け取れることが旨味。
というように投資の出口を見据えての発信であることがわかってきます。
逆に高配当株ファンドを勧めていない人は、
- 資金の積み立てを当面続けるべき人や投資し始めたばかりの人向けに発信している。
- 配当で現金化してしまうことで複利効果を削ってしまうデメリットがある。
- ぶっちゃけ無配当ファンドを定期定率売却しているのと一緒。
といったように、積み立て中の人にとっては配当によって資金効率が下がる点と知識があれば代替可能である点を指摘して発信していることが汲み取れます。
なので体系的にお金について学んだ経験があれば、こういった逆の情報に出会ったときに自分はどのポジションにいてどちらの発信を採用すべきなのかも判断しやすくなります。
情報の真偽や有用性についてもそうで、発信されたお金の情報に対して違和感があればそれに気づきやすくなりますし、その情報のカテゴリによってどのルートで調べれば裏が取れるかなども普通の人よりは素早く判断できるようになります。
少なくとも昔問題になった高利回りを謳う某農園のような投資話に何も考えず乗っかって大損するようなことはなくなるでしょう。
これは個人的な見解ではありますが、特に「金融と関係ない仕事はしているが、お金系・投資系Youtubeとかをよく見ている人」はFP3級の勉強を一度やってみることをおすすめします。
そういった人は金融アレルギーについては克服済みでしょうからFP資格勉強も効率的に進められるでしょうし、一度学んでみることでお金系Youtubeの内容をより深く理解できるようになります。
さらに投資系Youtubeなどに関しては眉唾物の情報も結構出回っていますので、そういった危ない情報から自身の身を守ることにも繋がりますよ。
楽しくなってきたら2級を取りに行くのもいいかもしれません。
3級でもそうですが、特に2級を持っていたら多分金融絡みの営業マンはあなたを勧誘対象から積極的に外してくると思います。
ちなみにAFPやCFPは専用の講座を受講するのが必須となっているため独学では取得できず結構なお金がかかり、取得後も資格更新のために単位(有料)を取らなければいけませんので、技能士資格に比べてあまりおすすめできません。
もちろん、資格取得後も勉強を続けることは有用ですので、AFP・CFPの資格を更新していくことはその点で優れているのは確かです。
しかし営業として活用していく目的でないのであれば、資格維持のためだけにランニングコストをかけるのはあまり得策とは言えないでしょう。
なので個人的には3級ファイナンシャル・プランニング技能士の資格を取るために勉強することをおすすめしていますよ。
そしてFP資格を勉強していく中で、老後までに必要な金額やもらえる年金の大まかな金額を計算できるようになります(定期的なアップデートは必要ですが)。
FPの無料相談に行くような人は少なからず老後の資金に対する不安がある方だと思います。
大まかにでも老後資金の必要額が分かればその不安というのはある程度解消できるのではないでしょうか？
その不安さえ解消できればFPの元へわざわざ相談に行く必要はなくなります。
さらに言えば、赤の他人に相談したところで将来の不安は解消しませんし、その見立てが間違っていたとしても誰も責任など取れないわけです。
だったらそう難しくないFP資格自体を自分で取ってしまい。自分のために役立てるというのは悪くない手だと思いますよ。
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FPの無料相談に出向いてはいけない話まとめ。
- FPが無料で相談を受けるのは「金融商品を売りたいから」。
- 貯蓄型保険も尖ったアクティブファンドも消費者にとってはゴミ商品。絶対買うな！
- そもそもFP資格には独占業務がないから金融商品を売らないと食えないのが現実。
- そんなFPに騙されたくないなら自分で取ってしまうのが確実。
- FPの勉強は金融アレルギーをなくしてお金の情報に対しての感度を上げてくれる。
- 世に溢れるお金情報の真偽判断や裏とりにも役立つよ！
こんな感じでしょうか。
少し話が逸れた気もしないではないですが、巷でFPが行っている無料相談に行くことはあなたの人生にとって全く有益ではありません。
結局自分のお金は自分で守るしかないわけですから、FPの勉強を自分ですることに勝る楽な方法というのは存在しないんですよ。
「自分のお金は自分で守る」、FP資格はこれに最も適した資格であることは間違いありません。
他の人の肩書よりも自身が学ぶことのほうが結局は近道になりますよ！
ちなみに執筆途中ではありますがFP3級の内容を解説した記事も公開していますので、もし興味が出た方はカテゴリからそちらも覗いてみてくださいね！
https://3bone.net/category/fp-1st
以上です！
